エヌビディア、来年度70%成長にフアンCEOが自信

半導体大手エヌビディアのジェンスン・フアンCEOが、2026年9月10日にゴールドマン・サックス主催のカンファレンス「Communacopia + Technology」に登壇した。フアン氏は、同社の売上高が来年度に前年比70%増となる見通しに自信を示したと報じられている。現在の年間売上高は約4000億ドルとされ、70%成長が実現すれば6800億ドル規模に達する計算だ。あわせて、顧客企業への出資が「循環取引」ではないかとの指摘にも、この場で反論した。

背景

AI向け半導体をめぐっては、エヌビディアが顧客企業に出資し、その資金が同社製品の購入に還流する構造が「循環取引」として市場の懸念材料になってきた。データセンター向け半導体の需要は世界的に急拡大しており、電力や用地の確保が新たな制約要因として指摘される場面も増えている。今回の発言は、四半期決算とは別に、ゴールドマン・サックスが主催する投資家向けカンファレンスの場でなされた。

詳細

フアン氏はカンファレンスで、受注動向について具体的な数字を挙げながら説明した。36基のGrace CPUと72基のBlackwell GPUを組み合わせた1種類のシステムだけで、月間27%の売上成長を記録しているという。半導体1個あたりの価格についても言及し、「かつて1個399ドルだったGPUが、いまや850万ドルの製品になった」と述べ、単体の半導体から大規模システムへと製品の姿が変わったことを示した。

世界のAI研究機関との関係についても言及し、「エヌビディアはあらゆるモデルを動かしている。どの研究所も我々を使える」と述べた。Anthropic、OpenAIやGoogleを含む主要な開発企業が自社の基盤を利用していると説明した一方、Amazon、Microsoft、Googleといった大手クラウド企業は独自チップの開発を進めており、CerebrasやEtchedのような新興企業も競合として台頭していると触れた。

投資をめぐる「循環取引」批判には、フアン氏が直接反論した。「循環ではない。小さな金額を投じて、大きな金額が戻ってくるからだ」と述べ、1ドル投資すれば100ドルが戻ってくるという表現で説明した。出資する際には、投資先企業から実際の顧客契約と売上高が確認できることを条件にしているとも述べた。

フアン氏はまた、世界各地のデータセンター建設について「土地、電力、建屋のすべてをギガワット単位で追跡している」と述べ、この可視化能力が需要見通しの精度につながっていると説明した。AI関連のインフラ投資は2030年までに3兆〜4兆ドル規模に達するとの見方も示したと報じられている。