Google Vidsに自分そっくりのAIアバター機能、Gemini Omniで動画編集も強化
Googleは動画作成ツール「Vids」に、自分の顔と声を使ったパーソナルAIアバター機能と、Gemini Omniによるプロンプト動画生成・編集機能を追加したと発表しました。
重要ポイント
- パーソナルアバターは、ユーザーがアップロードした自撮り写真と音声録音をもとに、本人に似たデジタルアバターを作成する機能
- アバターはGoogleアカウントに紐付けられ、アカウント保有者本人の容貌にのみ利用が制限される
- Gemini Omniにより、テキストプロンプトと参照画像を組み合わせた動画生成、背景やライティングの変更、エフェクト追加が可能に
- 編集は一からやり直さず、段階を追って修正を重ねる「ステップバイステップ編集」に対応
- 生成された動画にはすべて、AI生成であることを識別できる目に見えない電子透かし「SynthID」が付与される
このニュースを仕事でどう使うか
- 社内向けの案内動画や簡単な説明動画を日常的に作っている企業にとっては、既存のWorkspace契約の範囲でアバター動画や簡易編集ができるようになる可能性がある点は把握しておく価値があります。
- ただし現時点では対象地域や年齢制限などの利用条件が設けられており、日本国内でいつ・どの範囲で使えるようになるかは明らかになっていません。
- 自社での活用を検討する際は、正式な提供範囲や利用規約、社内での映像利用ポリシーとの整合性を確認してから判断することをおすすめします。
Googleは2026年7月16日、Google Workspaceの動画作成ツール「Vids」に2つの新機能を追加すると発表しました。1つは自撮り写真と音声を使って自分そっくりのデジタルアバターを作成できる「パーソナルアバター」機能、もう1つはマルチモーダルAIモデル「Gemini Omni」を使ったプロンプトベースの動画生成・編集機能です。これによりユーザーは、台本を読み上げる自分の分身を動画に「出演」させたり、テキストと参照画像だけで新しい動画クリップを作ったりできるようになります。TechCrunchなど複数の海外メディアが報じています。
背景
Google Vidsは、Google Workspaceに含まれるブラウザベースの動画作成ツールで、企業内向けのプレゼン動画や社内連絡動画などの制作を想定して展開されてきました。近年はHeyGenやSynthesia、D-IDなど、ユーザー本人や実在の人物に似せたAIアバターが台本を読み上げる形式の動画作成サービスが法人向けに広がっており、Googleも自社のGeminiモデル群を軸にこの領域へ本格参入した形です。今回のアップデートは、そうした「AIアバター動画」市場でのGoogleの立ち位置を示す動きといえます。
詳細
パーソナルアバター機能では、ユーザーが自分の顔写真と声のサンプルをアップロードすることで、本人に似たデジタルアバターが生成されます。生成されたアバターはGoogleアカウント保有者本人の容貌にのみひも付けられる仕組みで、他人の顔を使ったなりすまし動画の作成を防ぐ設計になっています。利用対象は、特定の地域に居住する18歳以上のユーザーに限定されています。
Gemini Omniによる動画生成・編集機能は、テキストプロンプトと参照画像を組み合わせて新しい動画クリップを作成できるほか、スマートフォンで撮影した動画の背景を差し替えたり、ライティングを調整したり、エフェクトを追加したりする編集にも対応します。従来のAI動画編集ツールでは編集のたびに最初からやり直す必要があるケースが多かったのに対し、Gemini Omniは段階を追って変更を重ねる「ステップバイステップ編集」に対応している点が特徴として紹介されています。
これらの新機能は、Google AI ProまたはUltraの個人向けサブスクリプション契約者と、Google Workspaceの法人向け契約者が利用できます。生成されたすべてのクリップには、AIによって作られた動画であることを後から確認できる電子透かし技術「SynthID」が目に見えない形で埋め込まれます。海外メディアは、この動きによりGoogleがHeyGenやSynthesia、Captions、D-IDといった既存のAIアバター動画サービスと直接competingする形になると指摘しています。
なぜ重要か
動画による情報発信は、社内研修やお知らせ、簡易的な広報コンテンツなど幅広い場面で使われますが、出演者の手配や撮影・編集には相応の手間がかかります。パーソナルアバターとプロンプトベースの動画編集が一体化したツールが大手クラウドサービスの標準機能として提供されることで、動画制作のハードルはさらに下がる可能性があります。一方で、本人そっくりのAI映像が簡単に作れるようになることは、なりすましや誤情報への懸念とも表裏一体です。今回Googleが容貌の利用をアカウント本人に限定し、SynthIDによる識別性を確保した設計を採用している点は、AIコンテンツの真正性をどう見分けるかという課題への対応として注目されます。日本国内でもGoogle Workspaceを利用する企業は多く、今後同様の機能が国内向けにも展開されるかが注目点です。
今後の見通し
今回の発表では日本を含む提供地域の詳細までは明らかになっておらず、今後の展開状況を注視する必要があります。AIアバターを使った動画制作は法人利用のニーズが高い分野であるため、Google以外の主要プレイヤーからも追随する機能強化が続く可能性があります。
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